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就食ノウハウ

2017/05/18

どうすれば海外で働けるの!?現地で働く方法と注意点まで徹底紹介!

海外のカフェ

近年、日本の就職率はかつてに比べて上昇傾向にあります。そんな中、実は就活生の3人に1人が海外勤務を視野にいれて就職・転職活動をおこなっているそうです。確かに「あの海外ドラマのように働いてみたい!」などと考えたことが一度はあるのではないでしょうか。海外で働くには、どうすればいいのか、注意すべき点などをまとめてみました。

海外で働く日本人の数

海外在留人数推移
出典:外務省 海外在留邦人数調査統計 平成28年(2016年)要約版(平成27年10月1日現在)

 実際に海外ではどのぐらいの日本人が働いているのでしょうか。外務省が発表した2015年度の『海外在留邦人数調査統計』によると、海外に住んでいる日本人の数は1,317,078人で、そのうち20歳以上は約77%の1,019,756人です。男女比に差は殆どないですが、比較的女性の方が占める割合は高くなっています。

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海外で働くためには?

飛行機

 海外で働くには、現地採用や日系企業の海外駐在としてくなど方法は様々です。自分自身のやりたいことやスキルを考えて自分に合った国や企業を考えましょう。では、海外で働くうえで必要なスキルや資格には、どういったものがあるのでしょうか。

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必要なスキル

  • 最低でも日常会話が理解できるほどには勉強をしておく
  • 英語圏以外の国では、現地の言葉も勉強する
  • コミュニケーション能力や異文化への適応能力
  • 強い意志とポジティブな考え方
  • 自分を売り込む力
  • 専門性

役立つ資格

 海外では、専門性を強く求められるため様々な分野に特化した資格を持っていると有利になっていきます。日本人の多い国や地域であれば、日本食を提供する飲食店も多くなるため「調理師免許」はもちろん、日本である程度経験値が高く調理場のリーダーとなるようなスキルを持っている人は引っ張りだこです。最近では、安定した人気の寿司職人だけでなく、焼鳥を焼くことができたり、焼肉店で働いたりしていた経験を買われることも多いようです。

関連記事:寿司職人になる2通りの方法!寿司職人には海外で働くチャンスも?

必要な条件

 ワーキングホリデー等を除き、海外で働くには年齢や性別などの制限はありません。若いから、女性だからという考え方はなく実力次第で決まり、さらに専門的な知識や技術があれば年齢を問わずに積極的に採用してくれます。また、海外で働くためには「就労ビザ」が必要となります。「就労ビザ」はその国での労働許可証にあたり、ビザなしで働いてしまうと不法就労として国外追放になることもあります。

 就労ビザの基準は様々ですが、自国の雇用を確保する目的があるため『その人でないと出来ない仕事か?』という点から専門的なスキルを持っていると有利になってきます。なお、海外企業や海外に拠点のある日系企業などに内定をもらえば、就労ビザ取得のサポートを行っているところもあるので、まずは内定をもらうことを目指しましょう。

若い人の味方、ワーキングホリデー!

 ワーキングホリデー制度とは、二つの国・地域間の取り決め等に基づき、海外で暮らす・学ぶ・働く・旅行する、などさまざまな体験が1度にでき、最長1~2年間滞在できる制度のこと。ワーキングホリデービザは、観光と就労の両方が可能な特別ビザとなっていて、年齢が18~30歳(一部35歳)までと決められており、若者のためのビザといえます。いきなり海外で働くことに不安がある方は、まずは、ワーキングホリデーで海外生活を経験してみるのも良いかもしれません。

ワーキングホリデー協定国は、17カ国(2017年5月時点)

オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、イギリス、アイルランド、フランス、ポルトガル、ドイツ、オーストリア、ハンガリー、スロバキア、ポーランド、デンマーク、ノルウェー、韓国、台湾、香港
※2017/4 にスペインとも協定が結ばれましたが開始時期は未定。


>>日本ワーキングホリデー協会

現実は楽しいことばかりじゃない

海外旅行準備

 「海外で働く」と聞くだけで、思い描く憧れの海外生活があるかと思います。ただし、あまりにも憧れが強すぎると、現実とのギャップから心が折れて帰国してしまうことも多いようです。海外で働くと決めたからには、メリット・デメリットを理解したうえで挑戦しましょう。

メリット

 理想と現実は違うといえど、海外で働くことのメリットも沢山あります。仕事でも生活面でも日本では経験することのできなかったようなことも多く、外国語を肌で感じて現地の様々な人たちと出会うことができます。 海外の企業は日本のように「組織」にしばられることなく、個人の意志やスキルアップを尊重する傾向があります。 完全実力主義となり、年功序列な日本と違って若い人や女性でもキャリアアップができるので、自分の力を試したいと考えている人には合っているかもしれません。

デメリット

 海外で生活するとなると、その国の文化や食事などが合わないこともありますし、例えつらくても家族や友人は遠く離れた日本にいるため会えません。また、海外は雇用も不安定で日本のように一度就職すればそれなりに保証されているわけではなく、ビザによる制限や、一時的な解雇となる『レイオフ』なども頻繁に起こります。さらに、現地採用の場合、現地水準での給料となることが多いため生活レベルも下がってしまいます。病気や怪我等も、先進国であれば近い部分はあるかもしれませんが、日本のハイレベルな医療サービスを受けられないことも多いので注意しましょう。

続々と出店する日本企業

企業

 平成27年度の調査で、日本企業全体の海外進出は昨年に比べ約3.7%増と拡大しています。同時に日本の外食チェーン店などの飲食店も年々海外へ店舗数を伸ばしている状況です。こういった日本企業の海外進出拡大により、海外で働く入口は拡がってきています。海外へ行き、現地の企業や飲食店へ就職するだけでなく、まずは日本企業へ入社して海外の拠点や店舗で働くことも可能になってきています。海外へ出店している日本の外食チェーン店も、どこも同じような地域にだしているわけではありません。店舗数2位の「味千ラーメン」は、約700店のうち600店が中国にあるなど企業により様々です。

>>海外配属が可能な日本企業に転職したい!

日本外食チェーン店 海外出店企業ランキング

  • 味千ラーメン
      出店数:700店
  • 吉野家HD(吉野家・はなまるうどん等)
      出店数:690店
  • モスフードサービス
      出店数:325店
  • サイゼリヤ
      出店数:290店
  • ペッパーフードサービス(ペッパーランチ等)
      出店数:213店
  • ※2016年度の「プルデンシア・マーケティングリサーチ」調査

まとめ

 平成25年12月にはユネスコ無形文化遺産に『和食』が登録され、海外での日本食人気は益々高まるでしょう。 同時に日本企業の海外進出も増えていくため、今までのように「海外で働く=現地へ行って採用される」方式ではなく、日本で就職して海外へという形も増えていきそうですね。

  食べるんだでは、海外勤務のある求人も多数掲載していますので、参考にしてみてください。 

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